家族が増えると生活費も増えるのは当然。でも、実際にはどれくらいかかるのでしょうか?4人家族の生活費の平均とその内訳、年収別や住む地域別の生活費、おすすめの節約方法まで解説します。あなたの家計と比べてみると、新たな発見があるかもしれませんよ!
4人家族の生活費の平均は33万円!内訳は?
4人家族の生活費はどれくらいかかっているのでしょうか?総務省により2023年に行われた「家計調査」から、当サイトをご覧いただいている子育て世代に近い「世帯主が60歳未満の勤労者世帯である4人家族」のケースでは、1ヶ月あたりの生活費の平均額は328,074円です。おもな支出項目の内訳は次の通りです。
内訳 | 金額 |
食費 | 8.9万円 |
住居費 ※1 | 1.4万円 |
水道光熱費 | 2.4万円 |
家具・家事用品 | 1.3万円 |
被服・履物 | 1.3万円 |
保険・医療費 ※2 | 1.3万円 |
交通・自動車関係費 | 3.5万円 |
通信費 | 1.4万円 |
教育費 | 3.2万円 |
教養娯楽費 | 3.4万円 |
その他 | 4.9万円 |
家計調査/家計収支編 二人以上の世帯(2023年)「世帯人員別1世帯当たり1か月間の収入と支出」より
※1 住宅ローン返済額を含まない
※2 生命保険・医療保険等は含まない
この生活費に含まれるものは日常生活を送るためにかかる費用で、「消費支出」と言います。住居費が少なく感じるのは、住宅ローン返済額が含まれないためです。支出全体としては、上記「消費支出」の他に、住宅ローン返済、生命保険等の保険料、社会保険料などの「非消費支出」もあります。
3人家族に比べて4人家族の生活費は増えそうですが、実は大きくは変わらない、という調査結果でした。その背景として、4人家族では持ち家率が高いため、家賃がかからない分、生活費に含まれる住居費が抑えられていることが影響しています。家族が増えるタイミングで賃貸から住宅の購入を検討する方が多いのでしょう。
食費・水道光熱費・被服費は増えています。家族の人数分増えるわけではありませんが、子どもが成長するにつれて、さらに食費や被服費などがかかるようになることは想定しておきましょう。
一方で、教育費は2倍近くかかっており、子どもの人数に比例して増えています。上の子にしてあげたことは下の子にも、と思うのが親心です。家計全体としてどれくらい教育費にかけられるのかを考えた上で、習い事や進学先を選択することが大事です。
では次に、世帯年収ごとの生活費の平均額がいくらになるのかを見ていきましょう。
世帯年収別の生活費を比較
総務省の「家計調査」より、「二人以上の世帯のうち勤労者世帯」における世帯年収ごとの生活費の平均額は次の通りです。
世帯年収 | 生活費の平均額 |
平均 | 32万円 |
300~350万円 | 21万円 |
350~400万円 | 22万円 |
400~450万円 | 24万円 |
450~500万円 | 25万円 |
500~550万円 | 26万円 |
550~600万円 | 28万円 |
600~650万円 | 28万円 |
650~700万円 | 29万円 |
700~750万円 | 32万円 |
750~800万円 | 32万円 |
800~900万円 | 35万円 |
900~1,000万円 | 37万円 |
家計調査/家計収支編 二人以上の世帯(2023年)「年間収入階級別1世帯当たり1か月間の収入と支出」より
世帯年収が上がるごとに支出に回せる金額も増えていくことから、生活費の水準も上がっていきます。ご自身の世帯年収における生活費の平均額と、実際にかかっている生活費を比べてみるといかがでしょうか?
もちろん個々の状況により変動はありますが、もし平均額から大きくオーバーしているようであれば、収入に対して使いすぎているかもしれない、と判断する目安になりますね。
収入による家計管理のポイントとしては、年収が低めの場合は住宅費・通信費・保険といった固定費を見直して支出を抑えましょう。
年収が高めの場合は生活費のバランスを意識して、貯蓄や投資の割合を増やしていくことができるといいでしょう。年収が増えても生活費を膨らませすぎないことが大事です。
大都市と地方での生活費の違いは?
収入額の他に生活費に影響を及ぼす要因として、地域差もあります。地方に比べて大都市、特に東京は物価が高い傾向があり、地方よりも生活費がかかりそうです。どれくらいの違いがあるのでしょうか。
総務省の「家計調査」から、「二人以上の世帯のうち勤労者世帯」における都市区分ごとの生活費の平均額は以下の通りです。
都市区分 | 生活費の平均額 |
全国 | 318,755円 |
大都市 | 341,326円 |
東京都 | 365,747円 |
人口5〜15万人未満の地域 | 305,886円 |
人口5万人未満の地域 | 287,216円 |
家計調査/家計収支編 二人以上の世帯(2023年)「都市階級・地方・都道府県庁所在市別1世帯当たり1か月間の収入と支出」より
大都市と地方での生活費の違いの主な要因としては、以下のような背景があります。
食費:都心の方が外食費やスーパーなどの価格が高め
住居費:都心では賃貸・持ち家ともに高額
交通費:地方は車が必須でガソリン代や維持費がかかる
教育費:私立学校の選択肢が多い都市部では費用が膨らむ
娯楽費:都心部の方が充実しているためにお金をかけすぎてしまう
一方で、収入については居住都市の規模が大きくなるごとに増えていき、東京が最も高くなっています。
大都市では地方に比べて収入も増える傾向にありますが、物価高による生活費への影響をカバーできているか、食費や娯楽費などにお金をかけ過ぎていないか、など注意が必要です。
4人家族の生活費は収入の何割が理想?
4人家族の場合、収入に対する生活費の割合はどれくらいが理想的なのでしょうか?逆から考えると、手取り収入の20%前後を貯蓄に回すのが理想的です。そのため、残りの80%で生活費を賄うのが理想と言えるでしょう。また、住居費は収入の30%以内に納めるのが目安と言われています。手取り月収を30万円と設定した場合の、各内訳の割合と金額の目安は以下の通りです。
内訳 | 割合 | 目安金額 |
住居費 | 30% | 9万円 |
生活費 | 50% | 15万円 |
貯金・投資 | 20% | 6万円 |
各内訳に当たる割合をご自身の手取り月収にかけると、目安金額がわかります。わが家の場合はいくらか把握し、予算として捉えておくと、家計管理がしやすくなるのではないでしょうか。貯蓄・投資に回せる割合は家計の状況やライフプランによりますが、最低でも10%は確保することを目標にしたいところです。
子どもにかかる教育費の相場【幼児、小中学、高校、大学】
4人家族の場合、教育費は家計に大きな影響を与えるため、計画的な準備が必要です。教育費の相場について解説します。文部科学省が2023年に行った「子供の学習費調査」によると、子ども1人当たりの1年間の教育費(学校教育費、学校給食費、学校外活動費)の平均は以下の通りです。
公立 | 私立 | |
幼稚園 | 18.5万円 (1.5万円) | 34.7万円 (2.9万円) |
小学校 | 33.6万円 (2.8万円) | 182万円 (15.2万円) |
中学校 | 54.2万円 (4.5万円) | 156万円 (13万円) |
高等学校(全日制) | 59.7万円 (5万円) | 103万円 (8.6万円) |
※()内は1ヶ月当たりの金額
文部科学省:2023年「子供の学習費調査」
また、日本政策金融公庫が2021年に行った「教育費負担の実態調査結果」によると、子供1人当たりの1年間の大学の在学費用は下記の通りです。
国公立 | 私立文系 | 私立理系 | |
大学 | 104万円 (8.7万円) | 152万円 (12.7万円) | 183万円 (15.3万円) |
※()内は1ヶ月当たりの金額
日本政策金融公庫:2021年「教育費負担の実態調査結果」
公立か私立へ進むかの選択で、かかる教育費は大きく変わります。上の子が私立へ進学した場合、下の子も同じ進路選択をする可能性が高まります。二人分の費用をかけられるのか、家計への影響を冷静に見極めて、教育方針を早めに決めることが大事です。
また、習い事についても優先順位をつけて、家計の負担とバランスを考えることが大切です。
4人家族の生活費を節約するポイント

4人家族になると食費・光熱費・教育費などが増加しがちなため、生活費の見直しや家計管理の工夫をすることで負担を抑えましょう。
生活費を見直す際は、まず固定費から始めます。下記に挙げた項目について改善できることはないか、チェックしてみましょう。
・携帯電話やインターネット契約プランの見直し
・保険の見直し
・不要なサブスクリプション契約がないか
・過剰な定期購入品がないか
・水道光熱費のプラン変更や節電意識
以前に見直しを行っていたとしても、新しいプランが出ていたり、生活の変化によって合わなくなっていたりする場合があります。定期的に見直しをして、改善し続けていけるのが理想です。
次に、食費、外食費、娯楽費といった変動費を見直します。家族の人数が多い分、外食費や娯楽費は膨らみがちです。ただし、我慢ばかりや反動につながらないように、メリハリをつけた楽しみ方を心がけましょう。
無理をした節約は長続きしませんので、支出内容や頻度、金額が適切かどうかの視点を持ち、バランスを取ったお金の使い方を心がけましょう。
わが家に合った生活費のバランスを見つけて快適な暮らしを実現
4人家族の場合の生活費はどれくらいかかるのか、つかめたでしょうか?
生活費の理想の割合についてもお伝えしましたが、暮らしのどこにお金をかけたいかはそれぞれの家庭によって異なります。
教育費を重視したい方もいれば、快適な住まいにお金を使いたい方もいらっしゃるでしょう。限りある生活費の中でどこにお金をかけたいかの優先順位を決めて、バランスを取ることで家族にとっての快適な暮らしを手に入れられるといいですね。
本記事で紹介した生活費の内訳や節約ポイントを参考に、ご家庭に合った家計管理を実践してみてください。
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